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築40年を超えれば、そろそろ検討が必要 失敗のないよう留意点を全て確認
理事会や修繕委員会が、劣化診断結果・アンケート結果・マンションの諸事情を理解して、意見をまとめたうえで基本方針を決定します。尚、管理規約との整合性(専有部分の工事を修繕積立金で実施する等)を含む事前検討事項(排水管更新工事の留意点参照)について、理事会や修繕委員会のメンバー予め方針確認しておくこと。工事着工前に問題となり検討しても遅い。
更新工事に着手することを決定した場合は、現在の状況や修理時期・工事範囲等のポイントを住民に知らせ、情報を共有するようにする。
選定された設計監理会社に理事会・修繕委員会から、基本方針(事前検討項目含む)を伝え、協議のうえ、工事仕様書・設計図・設計見積書を作成、住民に対して、具体的な工事内容や工事に伴う留意事項を説明します。
大規模修繕工事と違うのは、部屋内の工事であり、既にリフォームを完了している部屋を始め、部屋ごとに全て状況が違うこと、立て系統は同時進行しなければならないことなど、合意形成や住民の協力が欠かせません。そのためには、何より地道な広報活動が大切であり、その分、理事会や修繕委員会の苦労も大きくなります。
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